技術分野
本発明はガスプラズマを応用して、柑橘類などの様々な農産物に対して連続的かつ安定的に殺菌できるプラズマ殺菌装置に関する。
実用化技術
我が国ではポストハーベスト農薬使用が禁止されており収穫後に農産物を殺菌する有効な方法がなく、収穫後に安全かつ効率的に殺菌できる技術が求められていた。そこで、ガスプラズマの農産物殺菌への応用に着目し、収穫後の青果物や種子の処理に特化したガスプラズマ殺菌装置を製作した。本研究成果は、現在の食品分野の重要課題の解決に貢献するものであり、次世代の高度食品殺菌技術の開発に貢献する。
技術の特徴と優位性
本発明は、導電性を有する被滅菌物に電圧を印加する電圧印加部と、前記電圧印加部が印加した電圧を、放電状態で、誘電体を介して前記滅菌対象に印加する一対の電極、及び、前記一対の電極と前記滅菌対象との相対位置を変更する位置変更部と、を備えるプラズマ滅菌装置である。
選果場において各工程間の移動に利用されるだけであったコンベア搬送に低温・ドライ殺菌処理というブレークスルーとなり得る大きな価値を付すことができ、ポストハーベスト規制により、対策の打てなかった収穫後に用いることができる有効な殺菌技術となる。なお、本発明は農産物のダメージが少ないことや農薬を持ちないため薬剤耐性菌にも効果的であるなど、既存の殺菌技術に対する優位性をもつ。
関連する特許や論文等
・特許第6810938号(共有特許権者:独立行政法人国立高等専門学校機構、国立大学法人佐賀大学)
・US10,863,752(共有特許権者:独立行政法人国立高等専門学校機構、国立大学法人佐賀大学)
・EP3369436(共有特許権者:独立行政法人国立高等専門学校機構、国立大学法人佐賀大学)